個人のお客様向けサービス
個人向け保険の新規加入や見直しを検討する際に、何のために保険に加入するのか？
そして自分にはどのような保障が必要なのかを確認することが大切です。
まずは自分に必要な保障内容をしっかりと把握し、どの程度の保障額が必要なのかを明確にした上で保険商品を選択しましょう。
基本は死亡保障と医療保障
自分に必要な保障について見直してみると、たいていは死亡保障と医療保障といったシンプルなものに行き着きます。通常はこれらの保障で十分であり、もしお金に余裕があれば介護やガンの保障をプラスすればよいのです。
死亡保障と医療保障の必要保障額
死亡保障と医療保障の必要保障額の計算方法は複数ありますが、基本的には公的保障でまかないながら次に貯蓄、さらに不足分を保険でカバーします。
死亡保障の必要保障額は、遺族の生活保障がいくら必要なのかを考えます。（下図参照）
保険料の計算期間
子供は独立、配偶者は平均寿命までを計算期間とし、その期間の支出累計額から遺族の収入累計額や現在の金融資産の総額を差引き計算します。
遺族の支出累計額
生活費・住居費・教育費などが含まれ家計簿があれば簡単ですが、なければこの位の金額で生活するという目標や統計データからの目安でもOK。
遺族の収入累計額
遺族年金などの公的年金に死亡退職金や弔慰金、妻の収入などを累計します。公的年金については見込みが立てにくいため、一般サラリーマン家庭の例を右図2にて確認し参考にして下さい。
現在の金融資産の総額
現金・預貯金と不動産や株式などの換金可能な資産も含めて計算します。
これらの計算結果に生じた不足金額に対して保険をかければ良いと言う事になります。
自分に必要な保障額が計算できても難しいのが保険選び。商品知識や保障内容を理解できていないと思わぬ損をすることも珍しくありません。少しでも損をしないための保険の見直しや、より得をする保険商品のご提案は、保険設計の専門家「ティ・エムクラフト」に全てお任せ下さい。
医療保障については、定額給付型の保険が多いため必要な入院日額×入院日数で考えます。入院日額は、健康保険の対象となる医療費の自己負担分、健康保険対象外の諸雑費、所得の減少を補うお金の3点で算出します。
健康保険の自己負担分
カギとなるのは「高額療養費制度」（右図）
三割の自己負担額が一定ラインを超えると健康保険が医療費を負担し、1ヶ月の治療費総額が100万円の場合、一般所得者の場合自己負担は87,430円（日額3,000～5,000円程度）となる。
健康保険対象外の諸雑費
健康保険の利かない先進医療費は原則自由診療のため全額自
己負担となり、又入院が長引くと差額ベッド代の負担が平均日額7,558円（一人部屋の場合）かかり、それらを含めた必要額は高額になると考えられる。 出典・厚生労働省中央社会保険医療協議会 平成２３年「主な選定療養に係る報告状況」
所得減少を補うお金
貯蓄の少ない方、住宅ローンのある方、生活に余裕のない方は療養期間中の収入の減少への対応が必要であり、最長1年半の間標準報酬日額の3分の2の保障がある健康保険の被保険者以外の方（国民健康保険加入者）については、所得補償保険や入院日額のアップでカバーが必要となります。
医療保障は所得水準によって必要保障額が変わります。また死亡保障と異なりライフステージによる必要保障額の変化が見られないことも特徴です。（上図）
今後のインフレリスクや医療制度の変更リスクに備えた保険の見直しや、今後のあなたに本当に必要な保険商品のご提案は、保険設計の専門家「ティ・エムクラフト」に全てお任せ下さい。